こんにちは、『ねこライターの雑記帖』管理人の氷河期おじさんです。
このページをご覧いただきありがとうございます。
現在、私は50代で在宅フリーランス活動をしており、北海道で高齢の母と二人暮らしをしながら日々の生活や資産運用について考えています。
今回は「これから資産運用を始めたい方」や「老後に向けてお金の不安を減らしたい方」に向けて、新NISAの活用法と、私自身の実体験を交えたリアルな話をお届けします。
このブログと筆者について
まずは簡単に自己紹介から。
私は元々サラリーマンとして長く働いてきましたが、50代で独立し、現在は自宅を拠点にフリーランスで活動しています。
資産運用を本格的に始めたのは15年ほど前。
「貯金だけでは将来が不安」という漠然とした危機感から、まずは少額で投資信託を積み立てることからスタートしました。
決して特別な知識やセンスがあったわけではなく、失敗や後悔もしょっちゅうありました。
それでも、コツコツと長く続けたことが功を奏し、最終的には元本を約4倍に増やすことができました。
この経験から「時間」と「複利」の大切さを身をもって実感しています。
なぜ老後資金が必要なのか？50代になって見える現実
50代という年齢になると、誰しも「このまま年金だけで本当に暮らしていけるのか？」と不安になるものです。
実際に私も、親の介護や自分自身の健康に向き合う中で、「今から準備しておかないと選択肢が限られてしまう」と強く感じました。
ニュースでも話題になった「老後資金2000万円問題」などを他人事だと笑えない時代です。
年金の支給額は減少傾向にあり、物価も少しずつ上がっています。
そうした現実を踏まえ、「早いうちから無理のない範囲で資産形成を始めておくこと」は、やはり将来の安心につながります。
投資を始めたきっかけと15年の実体験
リーマンショック前後の経済不安がきっかけで、私は投資信託の積立からスタートしました。
最初は月5万円、インターネット証券で自分のペースで買い付けるだけ。
しばらくは含み損が続いたり、「こんなことで本当に大丈夫だろうか？」と不安だらけでした。
途中、株価暴落で資産が半分近くに減った時期もありました。
それでも「焦って売らず、長く持ち続けること」「下がった時こそ追加投資」という基本を守り、地道に継続。
その結果、15年かけて元本を4倍以上に増やすことができました。
特別な才能ではなく、「継続と複利」を信じたおかげです。
NISAに注目する理由 ― 税制優遇という圧倒的メリット
私が「NISAは絶対に使うべき」と強く感じている理由は、税制優遇のインパクトに尽きます。
日本では通常、株式や投資信託の利益には約20％の税金がかかりますが、NISA口座ならこの部分がまるごと非課税。
たとえば、100万円の利益が出た場合、普通なら20万円は税金で持っていかれますが、NISAなら全額が手元に残ります。
この差は、長く投資を続けるほど効いてきます。
「塵も積もれば山となる」という感覚以上に、投資の世界では「税金がかからない＝リターンを加速させる」武器になるのです。
2024年スタート「新NISA」制度の要点まとめ
2024年から、NISAは「新NISA」へと制度が刷新され、これまで以上に使い勝手が良くなりました。
ここで、新NISAの主なポイントを簡単に整理しておきます。
新NISAの主な変更点
- 非課税投資枠の大幅拡大
つみたて投資枠（年間120万円）と成長投資枠（年間240万円）を合計して、年間最大360万円まで非課税で投資ができます。 - 生涯非課税限度額の拡大
生涯で1,800万円まで非課税運用が可能（うち成長投資枠は1,200万円まで） - 制度の恒久化
2024年以降、新NISAは期間制限のない「恒久制度」になりました。 - 売却枠の再利用が可能に
途中で売却した分だけ非課税投資枠が復活します。
どんな人に向いている？
新NISAは、投資初心者はもちろん、「しばらく投資から離れていたけど、これから再開したい」という方、そして「老後資金を計画的に増やしたい」という方すべてにおすすめできる制度です。
特に“長期・積立・分散”の原則を守る方には、非常に有利な仕組みです。
私の新NISA運用法 ― 実際にやっていること
では、実際に今の私が新NISAでどう資産運用をしているのか。
ありのままを書きます。
成長投資枠で「オルカン」一本積み
今の私は、「成長投資枠」を使って、全世界株式インデックスファンド（いわゆる“オルカン”）を毎月10万円ずつ積み立てているだけです。
他の商品には一切手を出さず、淡々とオルカン一本。理由はシンプルで、
- 世界経済全体に広く分散できる
- 銘柄選びやタイミングを気にしなくて良い
- 長期で右肩上がりを期待できる
以上の理由からです。
オルカン積立のメリット
- 世界の株式市場全体に投資できるため、特定の国や業種に偏らない
- 一本で十分な分散効果が得られる
- 積立投資なので購入タイミングを気にしなくてよい（ドルコスト平均法が自然に効く）
しかし「万人向け」ではないという実感
ここは正直に申し上げます。
この運用法（オルカン1本積立）は、私自身のリスク許容度や投資経験、年齢・生活状況があってこそ続けられるものです。
オルカンは株式100％の商品なので、値動きは当然激しいです。
一時的な下落（暴落）にも冷静に積立を続ける覚悟が必要ですし、資産の一部を現金や安定資産でしっかり分けていることも前提になっています。
- 価格変動リスクが大きい
- 為替リスクも避けられない
- 含み損に耐えられる精神的余裕が必須
このあたりを自分で納得したうえで「続けられる人」には適していますが、投資初心者や、まだ投資経験が浅い方、資産のほとんどを運用に回す方には「おすすめ」とは言い切れません。
投資は“自分に合ったやり方”が大切
ネットやSNSで「オルカン最強」「全力オルカン」などという声も見かけますが、大事なのは自分の生活状況やリスク許容度に合わせて運用方法を選ぶことです。
無理のない範囲で、少額から始めてみる。自分に合わなければ運用方法を見直す。これが長く続けるコツだと思います。
新NISAでの資産形成を考える方への具体的なアドバイス
1. まずは「つみたて投資枠」から始める
特に初心者の方は「つみたて投資枠」からスタートするのがおすすめです。
この枠で購入できるのは、金融庁が厳選した長期運用向けの投資信託。
手数料が低く、分散投資の効果も高い商品が多く揃っています。
たとえば
- eMAXIS Slimシリーズ（全世界株式、S&P500）
- SBI・V・S&P500インデックスファンド
などが選択肢として人気です。
少額からコツコツ積み立てていくことで、複利の力を最大限活用できます。
2. 成長投資枠は「余裕資金」で、分散投資を意識して
成長投資枠は、つみたて投資枠よりも選択肢が広い反面、値動きも大きくなります。個別株やETF、REITなども選べますが、「分散投資」と「リスク管理」は必須です。
「一気に大金を投じる」よりも、「余裕資金の範囲で、少しずつ買い増していく」やり方をおすすめします。急な出費や生活資金は別でしっかり確保し、NISA枠には“本当に余裕のあるお金”だけを回すのが安心です。
3. 新NISAの「売却枠復活」を活用
新NISAでは「途中で売却した分の投資枠が再利用できる」ので、もし資金が必要になった場合も、柔軟に対応できます。
ライフイベントに合わせて運用を調整できるのも、新NISAのメリットのひとつです。
Q&A よくある質問
Q. どれくらいの金額から始められる？
A. つみたて投資枠なら月100円・1000円など少額からOK。
ご自身の生活に負担のない範囲で始めてみてください。
Q. どこの証券会社がいい？
A. SBI証券、楽天証券、マネックス証券などネット証券大手はどこも新NISAに対応。
商品ラインナップや手数料、ポイント還元など自分に合う会社を選ぶのがコツです。
Q. 一度始めたらやめられない？
A. 積立を中止・売却も自由にできます。
無理のないペースで「自分の意思で続ける」ことが大切です。
15年続けて感じた資産運用の「本音アドバイス」
- 完璧を目指さない
誰でも最初は失敗します。動いてみて、経験から学びましょう。 - 続けることの大切さ
たとえ少額でも続けることで複利の力を味方につけられます。 - 人と比べすぎない
周囲やネットの意見に流されず、「自分にとっての正解」を見つけてください。
まとめ ― 新NISAは「未来への安心」をつくる道具
老後資金の準備は、できるだけ早い段階から、無理のない形で始めるのが一番です。
新NISAという強力な制度ができた今こそ、資産形成の第一歩を踏み出してみませんか？
私はこれまでの15年、失敗も成功も味わいながら資産運用を続けてきました。
元本を4倍にできたのは、「長く続けること」「非課税メリットを最大限活用したこと」「自分のペースを守ったこと」のおかげです。
今も「成長投資枠でオルカンを積立中」ですが、これが万人にベストだとは思いません。
だからこそ、「自分に合った方法を、自分のペースで」。
これが一番大切なポイントだと、心から思っています。
これからも当ブログでは、リアルな体験に基づいた資産運用や新NISAの情報をお届けしていきます。不安や疑問があれば、ぜひコメントやお問い合わせフォームからお気軽にどうぞ。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
みなさまの未来に、少しでも安心とゆとりが生まれるよう、心から応援しています。
※本記事は2024年5月時点の情報に基づいています。最新の制度や商品内容については、金融庁や証券会社の公式サイト等で必ずご確認ください。
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